小学校から大学までにかかる教育費について紹介します。
どうも、ファイナンシャルプランナーのシャチ公です。今回は、お子さんがいる家庭向けに、小学生から大学まで通った場合にかかる教育費について紹介したいと思います。教育費は子供がいる家庭の中でも大きな支出です。どれくらいかかるのかを理解したうえで、早い内に備えをしておくのがベストです。そこで今回は、教育費の平均とともに、教育費を捻出するコツについても合わせて紹介します。まだ子供が小さいから関係ないとは思わず、ぜひお子さんがいる家庭は参考にしてみてください。なお、今回紹介する教育費の平均については、小学校から高校までは文部科学省が公表している「子供の学習費調査（平成28年度）」、大学はJASSOが公表している「学生生活調査（平成28年度）」を参考にしています。
小学校でかかる教育費（１年あたり）
・公立：32.2万円（うち学校教育費：10.4万円）
・私立：152.8万円（うち学校教育費：91.5万円）
小学校でかかる教育費を考えるうえで、大きなポイントとなるのが、公立か私立かという点です。実は、公立と私立とで金額の差が最も大きいのが小学校なのです。私立の小学校に通うと、納付金の負担が重くなり、学校に通うためのお金が大きな負担となります。また、中学受験を目指す場合は高学年での塾代が大きくなります。
中学校でかかる教育費（１年あたり）
・公立：47.8万円（うち学校教育費：17.7万円）
・私立：132.7万円（うち学校教育費：100.6万円）
小学校に続いて、中学校でも公立と私立の差は大きいです。ただし、学校外活動費については公立でも私立でも大差がありません。というのも、中学生になると大半の生徒が習い事や学習塾に通い始めるためです。特に、高校は公立であれ私立であれ受験をする人が多いので、中学３年生での学習塾の費用はかなり大きくなります。
高校でかかる教育費（１年あたり）
・公立：45.1万円（うち学校教育費：27.6万円）
・私立：104.0万円（うち学校教育費：75.5万円）
公立高校の授業料はほとんど無償ですし、公立も私立も中学校ほど高くならないのが特徴です。中学生で色々やっていた習い事も高校生である程度絞られていき、塾一本になる人も多いことから学校外活動費も減ってきます。高校３年生になると大学受験を控え、塾代は大きな負担になります。さらに、大学受験自体にも受験代がかかってくるので、たくさん受ける人は少なくないコストになるでしょう。
大学でかかる授業料（１年あたり）
・国立：約51万円
・公立：約53万円
・私立：約120万円
大学については、学部などでも大きな差があるため、授業料に焦点を当てて大体の金額を算出しました。私立大学の場合は、理系の方がより高くなります。また、授業料だけでなく、例えば一人暮らしをする場合には仕送り代などのコストもかかるので注意しましょう。
小学校から大学までにかかる教育費の総額
ずっと私立：約2,100万円
中学から私立：約1,400万円
高校から私立：約1,100万円
大学だけ私立：約1,000万円
ずっと国公立：約700万円
今回紹介したそれぞれを計算して、ザックリですがパターン別にみるとこのような総額になります。ずっと私立に通う場合は2000万円超え、一方でずっと国公立に通う場合は1000万円以下と、およそ2～3倍の金額差が生まれることが分かります。これはおよその平均なので、通う塾や学校によって大きくブレるのであくまで参考程度に留めてください。
教育費を捻出するコツ
・本当に必要な分だけ塾に通う
学校に納めるお金はどうしても減らせない一方で、学校外活動費は工夫次第で削減することもできます。特に大きな負担となるのが、学習塾。夏期講習など塾側が提案してくるプランを鵜呑みにせず、本当に必要な分だけを利用するようにしましょう。また、自分で勉強できる人はわざわざ塾に通わずに、比較的コストの低い通信教育などを利用するのも一つの手といえます。
・学資保険などで積み立てておく
子供の誕生と同時に、コツコツと貯めておくことで子供の教育費を備えておくことができます。特に大きな負担となりそうな、大学資金に備えて、学資保険や児童手当の貯金を心がけると良いでしょう。特に小学生高学年にもなると、教育費はかかっていく一方です。それまでに、学資保険や終身保険、定期保険などでお金を蓄えましょう。
・もらえるお金を利用する
自治体によっては、塾や習い事の費用を一部負担してくれる制度を導入しているところがあります。知らないと損になるので、こうした助成金や給付金を積極的に利用して、教育費に補填しましょう。また奨学金を利用するという手もありますが、基本的には借金となり将来の負担となるため、最終手段として捉えておくと良いでしょう。
以上、小学校から大学まで子供にかかる教育費について紹介しました。子供にかかる費用はかなり莫大なものであるとご理解いただけたと思います。こうした支出に備えるために、子供が小さい内からコツコツお金を貯めておく必要があります。ぜひ早めの対策を検討しましょう。
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